◆大人気の素材集
　鹿児島・熊本・長崎を結ぶキリシタン巡礼、福岡・大分・熊本に延びる柳原白蓮の「恋の道」、熊本・長崎・佐賀を訪ねるやきもの紀行。冊子では複数県にまたがる観光地を「旅のストーリー」で結び付け、お薦めコースや郷土の自慢料理も紹介する。
　いずれも各県や地元市町村、観光協会に情報提供を求め、現地に職員が赴いて、つくり上げた。やきもの紀行などは実際に旅行会社が取り入れて、ツアーとして具体化しているという。
　「旅行会社も新しい観点のツアー企画を売り出したいと考えている。でも現実には目先の売り上げに追われて、独自に開発する手間も金もないんですよ」。素材集開発を手掛けた機構の甲斐和郎国内誘致推進部長（５７）は、注目される背景をこう説明する。大手旅行会社出身の経験が業界の需要をつかんだ。

　◆旅行者の目線で
　点から線、そして面へ―。広域観光ルートは、エリア内滞在型など多様な観光スタイルを生み出す可能性があり、観光による地域づくりを目指す地域には魅力的に映る。実効性のあるルートにし、そこに観光客を呼び込む原動力となるのは何か。
　国内観光に詳しい九州産業大学の千相哲助教授（４６）は「地域の連携と知恵。行政主導だと、民間の自助努力が次第におろそかになる。旅行者の多様なニーズに、同じ目線で応じられるのは、地域を一番よく知る人たち」と指摘する。
　千助教授が、広域観光ルートを支える組織の好例として挙げるのは、米国の南部十一州による「トラベルサウスＵＳＡ」だ。全州が同額を出資。特定非営利活動法人が運営に当たる。東京とロンドンに事務所を置いて対外宣伝をする一方、地元に旅行者の細かい要望や疑問に応じる受け入れ態勢がある。

　◆地域活動も要件
　今月、国土交通省は道路による観光ルート「日本風景街道」を発表した。全国七十二ルートのうち、九州は「玄界灘」（福岡市、佐賀県唐津市など）や「阿蘇くじゅう・やまなみ」（熊本市、大分市など）など八ルート。景観に優れているだけでなく、活発な地域活動も選定要件とした。
　財政難もあろうが、国も広域観光の基盤として住民の連携に着目。道路清掃のボランティアや地域活性化グループを束ねる組織「道守（みちもり）九州会議」の樗木（ちしゃき）武代表世話人（６７）は「広域ルートは住民の自主運営が基本。官が指導、監督するものではない」と語る。
　「何とかヒット商品を」と意気込む九州観光推進機構の甲斐部長も「広域観光ルートの開発は、新たなまちづくりにもつながる」とみる。住民の連携なくして広域ルートはつながらない。