ハワイを訪れる日本人観光客の減少傾向に歯止めがかからず、地元観光業界が苦慮している。書き入れ時の冬休みシーズンを迎えたが、海外旅行先の多様化に加え、燃料高騰に続く景気悪化が重くのしかかっており、業界は“あこがれの島”復活に躍起だ。

　「数年前まで９０％以上あった客室の平均占有率が信じられないほど落ちてしまった。マーケットが確実に縮んでいる」。ワイキキビーチが目の前にあるホノルルの「パシフィック・ビーチ・ホテル」（約８３０室）で、日本人を含めた宿泊客のセールスを担当する綿貫一宏さんは嘆く。

　ショッピングの名所として知られ、広大な敷地に約３００店舗のブティックやギフトショップなどが並ぶ「アラモアナ・センター」に店を構える日系人経営者も「日本人客の落ち込みを肌で感じる」と語った。

　２００１年の米中枢同時テロで落ち込んだハワイの観光客数が欧米を中心に持ち直す中、日本人観光客は減少。１９９７年に近年では最高の２２０万人を記録したが、昨年は１２９万人。日本人が６割を占める恒例のホノルル・マラソンは今年、日本からの参加者が前年比で約２６００人減った。

　日本人向け観光を支えてきた団体旅行のうち、景気悪化で社員旅行が落ち込んでいる上、韓国や東南アジアなどが海外旅行先として人気になっていることが苦戦の要因。ハワイ州旅行局のデービッド・ウチヤマ氏は「同時テロなど過去にも観光客が減ったことはあった。今は原油高に景気悪化、航空路線の減少など複合的な問題に直面しており、非常に厳しい状況だ」と語る。

　ただ、日本航空と全日本空輸が国際線の燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）を来年１月発券分から引き下げると決めたほか、円高が続いているのはプラス材料だ。

　ウチヤマ氏は「日本の企業と手を組み、ハワイでの結婚式を売り込んだり、イベントを開催し『あこがれのハワイ』を取り戻したい」と話している。

＝2008/12/30付 西日本新聞朝刊＝