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値下げ合戦 収益圧迫も 4Kテレビ 消費増税 家電に異変

 ソニーは15日、4Kと呼ばれる高画質の映像に対応した液晶テレビ「ブラビア」の新製品3シリーズ8機種を5月24日から順次売り出すと発表した。最も画面が小さい機種は49インチ。従来の最小サイズは55インチだった。税抜きの想定価格は32万円前後から。東芝も、さらに小型の40インチの4Kを近く発売する予定。

 日本の電機各社が力を入れる4Kテレビは急速な値下がりが進んでいる。消費税増税で高額商品の買い控えが指摘される中、本格的な普及を狙って購入しやすい価格水準に下げているた
めだが、店頭での価格競争が激しくなるとメーカーの収益を圧迫する恐れもある。

 4Kの試験放送はことし夏にも始まるが、調査会社のBCN(東京)によると、2013年4月に59万5千円だった国内での4Kテレビの平均単価は、ことし3月には約40%下落し35万5800円となった。BCNの担当者は「現在主流のフルハイビジョン対応テレビにまで価格を近づけていかないと販売が伸びない」と理由を指摘する。

 世界全体でも4Kの価格は下落傾向にある。調査会社NPDディスプレイサーチ(東京)によると65インチで、14年4~6月期は前年同期比約52%減となる見通し。中国で現地メーカーの安価な製品が販売されているためという。

=2014/04/16付 西日本新聞朝刊=

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