王小紅さん（２２）と李蘭霞さん（２３）＝ともに仮名＝の表情は、硬く険しかった。「不公正に扱われたことは許せない」という。だが、「一人の人間として、オーナーを悪い人とは思っていない」とも繰り返した。

　昨年９月、長崎・島原市の縫製工場で働く王さんら中国人女性５人が、島原労働基準監督署に労働基準法違反を申告。最低賃金を下回る３５０－４００円で、月１５０時間程度の残業をさせられたと訴えた。「オーナー」とは、２人が働いた工場の社長である。

　０７年１０月、社長夫妻は「私たちを日本のお父さん、お母さんと思ってね」と言って、２人を迎えてくれた。花見を一緒に楽しみ、県内の観光地にも連れて行ってもらった。そんな思い出も語ってくれた２人と別れ、島原市郊外へ向かった。住宅街の一角。縫製工場を示す看板さえない小さなプレハブは、明かりも付かず、静まり返っている。工場は昨年末、倒産していた。

　再び２人の話に戻る。

　ともに中国・江蘇省の農村の生まれで、縫製工場で働いていた。月収は約１２００元（約１万６千円）。「日本に行けばもっと稼げる」と上海の人材派遣会社に誘われ、親や親せきに借りて仲介料約４万５千元（約６１万円）を工面した。受け入れ先は島原地区の小規模な縫製工場１５社でつくる協同組合だった。

　１年間は月５万円、２年目に入ると約１０万円の月給から寮費などを引いた約７万円を手にした。寮の庭でダイコンやカボチャを栽培して食費を切り詰め、２年間で王さんは１２０万円、李さんは１７０万円を中国の家族に送金した。

　２人が問題視しているのは残業に対する報酬だ。

　研修生側が時給ベースで不当性を訴えるのに対し、組合側は歩合制を主張する。「糸切りなどの作業１点に５円や１０円を支払う内職で、時給の仕事ではない」と同組合の理事長は反論。主張は交わらず、王さんたちは民事訴訟の準備を進めている。

　「こんな言葉は使いたくないが、今回は裏切られたという思いがあります」。強い言葉で心情を吐露する理事長は「少しでも手取りを増やしてほしいと思って内職を回したのに」と語る。組合が６年間で３００人以上の中国人を受け入れてきたという自負もある。「私は実習生に恵まれてね。帰国してからも、毎週のように電話してますよ」。自ら経営する工場の事務所には、歴代の実習生が着物を着てほほ笑む写真や、実習生から贈られた記念品がところ狭しと飾られている。

　一方、中国人の２人は今、「平静に仕事が続けられさえすればいいと思って、我慢していた」と不満を並べる。パスポートと通帳を会社が保管したこと、８畳に２段ベッド三つを入れて６人で暮らしたこと…。社長は否定するが、「トイレに行く時間を計られた」とも話す。

　研修・実習生制度の本来の目的は途上国への技術移転にある。だが、「正直言えば、労働力としての認識が強い」と理事長は明かす。その認識は２人も共有している。「中国に帰っても、元の工場には戻らない。こっちでの仕事は、生かせそうにないから」

　服飾産業の末端に位置する地方の下請け工場。そこで働いていた日本人と外国人の間でどんな思いが共有され、どんなズレや溝が生じていたのだろうか。「中国人のせいで倒産に追い込まれた」と憤る社長に対し、「（倒産で）払うべき給料を免れるのはおかしい」と主張する２人。距離はあまりにも遠い。

　　　　×　　　　　　×

　▼外国人研修生・実習生制度

　外国人研修生・実習生制度は、開発途上国への技術移転を目的に１９９３年にスタート。１年間の研修を経て、労働関係法が適用される２年間の技能実習に移行する。２００８年に入国した研修生は約１０万２０００人で、約７割が中国籍。賃金未払いなどのトラブルが相次ぎ、国際研修協力機構（ＪＩＴＣＯ）によると、０８年に時間外労働などの不正行為が確認されたのは４５２機関で、過去最多だった。７月に施行予定の改正入管法は在留資格を「技能実習」に統一、来日３カ月目から労働関係法が適用されるようになる。

＝2010/01/07付 西日本新聞朝刊＝