異常気象で経済へ悪影響が大きいのは暖冬、日照不足による冷夏など、季節と逆の現象となる場合だ。第一生命経済研究所によると、４月から９月にかけて日照時間がマイナス１００時間になると、その期間の家計消費を０．５％押し下げ、１０－１２月の平均気温が１度高いと家計消費を０．８％押し下げる。
　４－９月の日照不足は、春・夏物衣料やレジャー、エアコンなど広範な品目に悪影響が及ぶ。暖冬は、冬物衣料などにマイナスだが、スキー場などを除けば、むしろレジャーにはプラスという側面もある。消費動向は金融政策の重要な判断材料で、その影響も含めれば気象は経済にとって大きな変動要因となる。

（2007年2月15日掲載）