非常食備え、九州鈍く トップ宮崎でも32%

西日本新聞

 災害時に備えて非常食を保存している割合が、九州7県は全国的に見て低い-。こうした実態が、民間気象会社ウェザーニューズ(千葉市)の意識調査で浮かび上がった。福岡沖地震を経験した福岡県民の「水と食料」の準備状況は41位。南海トラフ地震で大きな被害が想定される宮崎県民は九州トップながら33位にとどまった。東日本大震災の被害を受けた東北や関東などの地域は上位で、同社は「震災体験の差が顕著に出たのでは」とみている。

 調査は、3月7~11日にスマートフォンや携帯電話の同社ウェブサイトを通じて実施し、10~60代までの男女約3万人が回答。各県ごとの割合を比較した。

 全国平均を見ると、保存している非常食について、「水と食料」47%▽「水のみ」18%▽「食料のみ」13%▽「ない」22%-となった。東日本大震災前の2010年に実施した同様の調査では「ない」は39%で、震災を経て意識が変化したことがうかがえる。

 九州では水と食料どちらも保存していると答えたのは、宮崎の32%(全国33位)が最高で、熊本31%(35位)、大分29%(37位)と続いた。長崎は22%で全国で2番目に低かった。

 一方、非常食の準備が「ない」と答えたのは長崎が48%で全国ワースト。熊本41%(4位)、鹿児島39%(7位)と続き、佐賀でも31%(17位)と3人に1人は準備していないことが分かった。

 震災で大きな被害を受けた宮城県は準備が最も進んでおり、「水と食料」を備えている人は60%に上り、「ない」は12%にとどまった。神奈川県、東京都、静岡県など南海トラフ地震の影響が危ぶまれる地域も上位に入った。

 同社は「東北などは東日本大震災を経験したことで防災意識が継続されている。九州地方でも非常食の準備を進めてほしい」としている。

=2015/03/21付 西日本新聞朝刊=

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