子育てドクターを支援 県医師会と長崎大病院 両立手助けへ新システム

西日本新聞

 子育て中の医師を支援しようと、県医師会と長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターは本年度から、保育サポートシステムの運営を始めた。医師の出産、育児と仕事との両立を助け、医師不足解消にもつなげる狙い。全国では山口、群馬に続く3例目。県医師会と同センターは長崎大学病院をモデルに、将来は病院や地域の枠を広げる方針だ。

 このシステムは、医師の子どもの一時預かりや保育園への送迎、急病時の世話などを保育サポーターが手伝う。具体的に何を支援してもらうかは、県医師会と同センターに配置されたコーディネーター(調整役)と、利用する医師、保育サポーターで協議。報酬は1時間千円を目安に話し合いで決める。男性医師も利用できる。

 サポーターは保育士などの資格がなくても、育児や児童心理に関する研修を受ければ誰でも登録できる。6月から本格的な運営が始まり、これまでに8人の医師と36人のサポーターが登録した。

 2010年の県医療統計によると、県内の医師数は4062人で、女性は621人。うち出産や子育て世代に当たる20代、30代が55%を占める。同センターなどによると、医師は最新の治療法や薬の知識を習得する必要があり、育児と仕事を両立できずに職場を離れる人もいるという。

 長崎大学病院の医師塚本美鈴さん(43)は、6歳の息子が通う水泳教室の送迎をサポーターに頼んでおり「子どもがやりたいことを諦めずに済む」と歓迎している。伊東昌子センター長は「医師が子育てしながら、キャリアを積み重ねられるようになってほしい」と話している。

 25日午後2時半から、長崎市茂里町の県医師会館で保育サポーターの研修会がある。申し込みは22日まで。問い合わせは県医師会=095(844)1111。=2014/09/18付 西日本新聞朝刊=

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