13日、関門海峡花火大会 協賛金集め、ごみ拾いも

西日本新聞 北九州版

 夏空を彩る恒例の「関門海峡花火大会」(13日)に向け、地元企業などでつくる実行委員会が準備に奔走している。中心メンバー約20人は3月の結成から、雑踏警備の打ち合わせなどに追われ、仕事もままならない状態。開催費が不足した場合は、メンバーで赤字を穴埋めする決まりもある。それでも活動を続けるのは、メンバーの深い地元愛のたまものだった。

 「事故の後は一切大会が開かれなくなった」。7月上旬、門司区であった全体会議で、県警の地域課員が2001年に兵庫県明石市の花火大会で起きた歩道橋事故について解説すると、関係者約100人で埋まる会場は静まりかえった。同じような事故が発生した場合、実行委が責任を負うこともある。富松佐三実行委員長(39)は「不安だからこそ、警備には万全を期したい」と気を引き締める。

 花火大会は1988年から毎年開催。昨年は1万5千発を打ち上げ、門司区側で約50万人(主催者発表)を集めた。富松委員長は米穀販売店を経営するが、大会当日のボランティア約200人の運営マニュアル作成や協賛金集めなどに追われる。

 実行委員長のポストは、地元の街づくり団体などで「若手の登竜門」と位置付けられるが、責任も重い。前実行委員長の自営業築城護さん(38)は「人脈が広がるが、仕事どころではなかった」と振り返る。

 近年は準備や運営だけでなく、大会翌朝には路上や民家に捨てられたごみ拾いに追われる。警備費の高騰から、資金集めも年々難しくなっており、JR門司港駅に募金箱も設置した。

 多忙を極めるため、メンバーは時間の調整がしやすい自営業が中心だ。建築会社経営の嶋田拓志副実行委員長(38)は2年前、実行委に加わるために脱サラした。富松委員長は「地元の伝統行事。どんなに苦しくても、次世代の門司港の子どもたちにも花火大会をつないでいきたい」と話している。

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