読解力 後退続き15位 OECD高1調査 情報真偽見極め苦手

西日本新聞 一面 一瀬 圭司

 経済協力開発機構(OECD)は3日、79カ国・地域の15歳を対象に、2018年に実施した学習到達度調査(PISA)の結果を発表した。日本の高校1年生の読解力は15位で、8位だった15年の前回調査から後退。数学的応用力は5位から6位、科学的応用力も2位から5位に下がったものの、文部科学省は世界トップ水準を維持したとみている。3分野とも首位は「北京・上海・江蘇・浙江」で参加した中国で、2位以下はシンガポール、マカオが続いた。

 日本の読解力の順位低下は2回連続で、得点は前回より12点低い504点。OECD平均は487点。前回の平均(493点)が今回より高かったことや測定のぶれを考慮しても、水準は下がったと判断された。長期的な傾向は、米国などと同じで変化がない「平たん」タイプとされた。

 読解力低下の要因について、文科省は、スマートフォンの普及でチャットに長時間を費やすなどの「言語環境の急速な変化」があると指摘。情報の真偽を見極める力などを測る新たな出題の正答率が特に低かったことや読書量の低下、コンピューター上での解答に不慣れだったことなどが「複合的に影響した」と分析している。

 数学的応用力は前回より5点低い527点で、科学的応用力は9点低い529点。従来と同様にOECD平均より低得点層が少なく高得点層が多かった。

 調査は00年から3年ごとに実施しており7回目。03年は日本の順位や得点が急落し「PISAショック」と呼ばれ、文科省が「脱ゆとり教育」にかじを切るきっかけとなった。今回はOECD加盟の37カ国と非加盟の42カ国・地域の約60万人が参加し、3分野のうち読解力に重点が置かれた。日本からは無作為に選ばれた国公私立183校の約6100人が18年6~8月に参加した。 (一瀬圭司)

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