「18度以上」の部屋、高血圧や頻尿に効果あり 国内初の大規模調査

西日本新聞 医療面 竹次 稔

 「冬場の室温は18度以上が健康に望ましい」。住宅の室温が健康に及ぼす影響について、医学と建築環境工学の専門家が連携した国内初の大規模な全国調査で、そんな知見が裏付けられた。部屋の改修などで室温を上げると高血圧や頻尿などが改善することが確認され、独居高齢者や所得が低い世帯は室温が低い傾向があることも浮き彫りになった。健康のため塩分の取り過ぎなど食生活に注意することは浸透しているが、住まいにも工夫や改善を呼び掛ける取り組みが広がりそうだ。

 医学、建築環境工学の専門家でつくる一般社団法人「日本サステナブル建築協会」(東京)は2月中旬、都内の会合で2018年度までの5年間にわたる調査の成果を報告した。

 冬季(11月~3月)の居間(在宅中)の平均室温が18度未満の住宅は全体の59%に上った。寝室は90%、脱衣所も89%を占めた。

 最も注目されたのが血圧との関係だ。冬季の起床時、室温が20度から10度に下がると、80歳の男性では最高血圧が10mmHgも上昇し、室温の低さが高血圧につながることが実証された。

 厚生労働省は40~80代の国民の最高血圧を4mmHg低下させると、脳卒中や心疾患の死亡者が大幅に減るとしており、血圧を大きく左右する室温管理の重要性が改めて示された。断熱改修などで室温が上がると、最高血圧が数mmHg下がり、頻尿などの「過活動膀胱(ぼうこう)」の発症を減らせることも確認できたとしている。

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 家族構成や所得に着目することも大切だ。

 高齢者宅は室温が低く、特に独居高齢者の住まいはその傾向が強かった。老朽化した家が多く、1人暮らしだと節約のために暖房を控える傾向が見られることが背景にあるという。慶応大の海塩渉共同研究員(建築環境工学)は「高齢者の健康に悪影響を及ぼしている可能性がある」と分析している。

 年間所得が200万円未満の世帯でも室温が低い傾向が目立った。服を着込んだり、こたつを使ったりしていても部屋全体を暖めないため、同様の傾向があるという。

 調査の中心的な役割を担う慶応大の伊香賀俊治教授(建築・都市環境工学)は「低所得者が多い公営住宅などでも改修を進めることが重要だ」と指摘する。

 法政大の川久保俊准教授(同)が断熱改修の実態を分析した結果、改修費用は100万円程度が最も多かった。大半は窓を2重にし、アルミから樹脂のサッシに取り換えており、こうした改修で室温が上昇することも確認できた。

 報告会の討論では断熱改修の費用とその健康効果を示す必要性が指摘された。川久保准教授は「費用対効果をしっかり提示することで国民も投資を決断しやすくなる」と強調している。

 世界保健機関(WHO)が18年に出した「住まいと健康」ガイドラインは、冬季の室温を18度以上とするよう強く勧告している。ガイドライン策定に携わった近畿大の東賢一准教授(衛生・公衆衛生学)は「高齢者以外にも、病気にかかりやすい子どもや重症化しやすい慢性疾患の患者は、室温を18度よりも高くすることで健康維持、改善に効果があるだろう。今後は具体的なマニュアルも必要になってくる」と指摘した。

■厚労省も対策に本腰

 厚生労働省は2020年度から、国土交通省が主体となってきた今回の調査を受け、「健康増進に向けた住宅環境整備」をテーマとした3年間の研究に着手する。

 生活習慣病などを減らすための国の「健康日本21(2次)」運動では、血圧値を下げることで脳卒中などの循環器疾患を減らす22年までの目標が掲げられている。そのため「食生活」「身体活動」「飲酒」などを改善する設定だが、これには「室温管理」が入っていない。厚労省は「20年度からの研究で成果が出れば、健康政策に反映したい」(健康課)としている。 (竹次稔)

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 【ワードBOX】住宅の断熱化と居住者の健康影響全国調査

 日本サステナブル建築協会内の委員会(委員長=村上周三東京大名誉教授)が国土交通省の助成を受けて2014年度から実施。18年度までに4147人(2318軒)に室温や血圧の測定値、健康状態を聞く調査を行った。その後、断熱改修した1922人(1088軒)に再び健康状態を聞いて改善効果を分析。19年度からは700軒規模に絞った追跡調査に入っている。

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