感染終息時期予測へ新指標 物理学者が考案、出口戦略へ自治体導入も

 新型コロナウイルスの感染状況を予測する新たな手法を、中野貴志・大阪大教授(原子核物理)と池田陽一・九州大准教授(理論核物理)が考案した。直近1週間の感染者数を総感染者数で割ったシンプルな新指標を基に総感染者数や終息時期を推測でき、日本は12日にも他国が規制を緩和したレベルまで沈静化すると予測。出口戦略の有効な新指標として導入を検討している自治体もあるという。

 新指標を「K」と名付けた。例えば、1週間で感染者が900人増えて総感染者が千人になった場合、Kは0・9となる。新規感染者が1週間出なければKは0となり、数値が小さいほど終息に近づいていることを示す。週単位で比較することで、新たな感染者が少ない月曜日など曜日によるばらつきを減らしている。

 2人は各国・地域の感染者数の推移を分析し、Kの減少率と感染が収まるスピードの関連を突き止めた。Kの変化をグラフにすることで、どの国も高い数値から直線的に減少することなどが分かり、最終的な総感染者数や終息時期が予測できるとしている。

 各国のKの変化をみると、ドイツが経済規制緩和策を発表し、フランスが外出制限を緩和したのはいずれも0・05以下になった時点だった。中野教授によると日本は12日にも0・05以下となり、19日にも0・03以下にまで終息していく見込み。福岡は4日に0・042になっており、「感染が沈静化したと見ていいレベル」と説明する。

 国内のグラフを見ると、4月7日の緊急事態宣言以降もKの減少率に大幅な変化はなかった。中野教授は「3密の回避や手洗いうがいの徹底などの効果があったためか、緊急事態宣言による影響は見られない」と分析する。

 この手法を使えば、新たな感染拡大が起きても、10日ほどで新規感染者数が最大になる日や終息時期などが予測できるという。

 2人は新手法の英語論文をネットに発表。日本語解説は中野教授のホームページで公開している。 (藤原賢吾)

物理学者ならではの発想

 大阪大の吉森保教授(細胞生物学)の話 一般的な感染予測に使われる実効再生産数(1人の感染者が平均何人にうつすかを示す指標)はばらつきが多く終息の判断に使いづらい。新モデルは物理学者ならではの斬新な発想で安定的に感染終息や拡大の兆候を察知できるので、過剰な自粛を回避し社会を維持しながら暮らすことができる。出口戦略の有力な指標の一つとなり得る。

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