ふるさと創生事業という言葉を久々に聞いた…

西日本新聞 社会面 荒木 達也

 ふるさと創生事業という言葉を久々に聞いた。佐賀県みやき町で2月、料理を通じた外国人との交流会を取材した際のことだ。事の起こりが、約30年前の竹下内閣で全国の自治体に一律交付された1億円と知り、驚いた。24回目の今年はインド洋のフランス領レユニオン、昨年はカリブ海の島国バルバドスと、多彩な国・地域の出身者が住民と一緒に料理を作る。

 その交付金の活用策として1991~95年、町民による海外研修が行われた。参加者でつくる団体が「世界を知るにはまず食卓から」を合言葉に国際食文化交流会を始め、今も続いているのだ。年1回の催しに、住民や外国語指導助手など数十人が集う。

 2月の交流会場では「言葉が通じなくても、分かり合えて楽しい」との声を聞いた。新型コロナが終息し、来年以降も、多文化共生社会を目指す住民の取り組みが続くことを期待している。

 (荒木達也)

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