自然災害VRで疑似体験 意識向上、早急な避難行動促す 県が映像制作

西日本新聞 大分・日田玖珠版 吉村 次郎

 大分県は、VR(仮想現実)技術を活用して地震や津波などの自然災害を疑似体験できる「おおいた防災VR」を制作した。映像を見るための専用ゴーグル機器を学校や企業、地域イベントなどに貸し出し、防災意識の向上や早急な避難行動に役立ててもらう。

 映像は、スーパーに陳列された商品や歩道のブロック塀が倒れるなどの「地震編」▽住宅地や港を津波が襲う「津波編」▽家屋に土砂が押し寄せる「土砂災害編」の3編(各4~5分)。地震編と津波編は、南海トラフ地震で想定される県内の震度6強の揺れを前提にした。大分市や佐伯市などを中心に県内で映像を撮影、災害の様子をコンピューターグラフィックス(CG)で組み合わせた。

 4月からの機器の貸し出しを予定していたが、新型コロナウイルスの影響などで延期。ただ、県内で7月豪雨や台風10号による被害が出たことから、5日から貸し出しを始めた。来年度には「洪水・浸水害編」「台風編」の映像も公開する予定。

 機器は県防災対策企画課や県内6カ所の振興局に計30台配備。貸し出しは無料で、1団体につき最大4台、3日間まで。事前に申請書を県のホームページからダウンロードし、同課や振興局に提出する。

 目の成長に影響を及ぼす可能性があるため、7歳以下は使用不可で、8~13歳は保護者の同意が必要。問い合わせは、同課=097(506)3155。

 (吉村次郎)

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