1500グラム未満の赤ちゃん…「母乳バンク」が救う 急増するドナー

西日本新聞 くらし面 新西 ましほ

 早産などで小さく生まれた赤ちゃんに母親の母乳を十分に与えられない場合に、寄付された母乳(ドナーミルク)を提供する「母乳バンク」の取り組みが広がっている。9月には全国2カ所目となる拠点が東京に整備され、九州でもドナーミルクを導入する動きが出てきた。臓器が未発達で病気にかかりやすい赤ちゃんの命を救えると期待を集めるが、認知度はまだ低く運営コストなど課題も抱える。

 東京・日本橋の育児用品メーカー「ピジョン」本社の一角に「日本橋母乳バンク」と掲げられた一室がある。室内には高い清浄度を保つ「クリーンブース」が設けられ、大型冷凍庫や低温殺菌機が並ぶ。ここに全国のドナー(提供者)から冷凍母乳が送られてくる。

 ドナー登録者は2014年の母乳バンク開設以来、延べ200人以上。今年に入って報道される機会が増えるなどして希望者が急増し、106人が新たに登録した。さらに数十人が登録待機中という。現在、40~50人のドナーが週に計約20リットルの母乳を送ってくる。もちろん無報酬だ。

 ドナー登録には事前に指定病院で血液検査と問診を受ける必要がある。ドナーから届いた母乳は解凍後に細菌検査を行い、安全が確認されたものだけを低温殺菌処理をして再び冷凍。提供依頼のあった医療機関に発送する。

 母乳の取り扱いには専門知識が必要で、実際に作業に当たるのは助産師の水野紀子さん、ただ一人だ。水野さんは日本母乳バンク協会の代表理事を務める小児科医の水野克己・昭和大教授の妻。水野教授は「ドナー希望者が増えて大変ありがたいが、受け入れが追いつかない」。そのため10月から一時、ドナーの新規登録を中断している。

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 母乳バンクは100年以上前に欧州で誕生。現在では50以上の国・地域に約600カ所の拠点がある。国内では、14年に水野教授が昭和大江東豊洲病院(東京)内に初めて開設した。以来、年間約100人の赤ちゃんにドナーミルクを届けてきたが、日本橋母乳バンクの新設で約700人に供給できる見込みとなった。

 利用対象は体重1500グラム未満で生まれた「極低出生体重児」。臓器の発達が未熟なため、さまざまな感染症にかかりやすい。母乳には腸の粘膜を成熟させて免疫力を高める成分が含まれ、粉ミルクと比べて消化も良い。例えば、死亡リスクが高い腸の一部が壊死(えし)する「壊死性腸炎」の発症を3分の1に抑えられるという研究結果があるという。

 だが、出産後すぐに母親の母乳が出るとは限らない。特に早産では直接授乳できないため母乳の量が少なかったり、母親自身に持病があって投薬を受けるなどして授乳できなかったりする。従来は他の母親の母乳をそのまま与える「もらい乳」を行う施設も多かったが、感染症の懸念から姿を消しつつあるという。

 日本小児科学会などでつくる委員会は昨年7月、早産児や極低出生体重児には母乳が最善の栄養との見解を示し、母親の母乳を与えられない場合は、母乳バンクのドナーミルクの使用を提言した。極低出生体重児は年間約7千人生まれており、水野教授はドナーミルクが必要な赤ちゃんが年間約5千人いると見込む。

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 現在ドナーミルクを導入しているのは、新生児集中治療室(NICU)がある全国の約25病院。九州でも長崎大病院が導入を目指して院内手続きを進めている。同大病院小児科の木下史子医師は「ドナーミルクで守れる命がある。お母さんが安心して使えるように、まずは多くの人に知ってもらうことが重要」と話す。

 母乳バンクの認知度は低い。ピジョンが7月に全国の妊婦や母親516人に行った調査では、「母乳バンク」の名称と内容を知っていた人はわずか1割。また、6割が自分の子どもにドナーミルクを与えることに抵抗感があると答えた。

 現在、母乳バンクの運営は企業や個人からの寄付と一定量の母乳を送っている病院の年間契約料でまかなっているが、十分とはいえず、安定性も課題だ。専門知識を持った人材の育成も急務だという。水野教授は「ドナーミルクを必要とする赤ちゃんへ、いつでもどこでも届けられるようにしたい」と話している。 (新西ましほ)

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