新型コロナ、教育への影響深刻 教職員98%「支援必要」 長崎大調査

 新型コロナウイルス感染拡大が学校教育に与えた影響について、教職員の98%が子供たちの学習の遅れやオンライン授業などに対応するため、何らかの支援や配慮が必要と感じていることが、長崎大が長崎県内の小中学校などを対象に実施したアンケートで浮かび上がった。

 調査は昨年8月17日~9月7日、同大の教育学部を中心としたワーキンググループが実施。県内全市町の小中学校の教職員ら2130人から回答を得た。

 コロナ禍の学校教育に対する支援や配慮に必要性を感じる項目を尋ねた質問(複数回答)では2100人が選択。全体の64・9%が「学習の遅れに対応するための人的・物的支援」を挙げ「オンライン授業のための環境整備」(56・7%)「消毒作業への支援」(54・5%)「消毒液や体温計等の支給」(45・8%)と続いた。

 一方、昨年春に全国一斉に実施された臨時休校後の子供たちの影響(複数回答)について、回答者の67・5%が「生活のリズムの乱れ」、66・6%が「運動不足」を指摘した。

 自由記述欄には800人が記入。教育現場で3密を回避することの難しさや仕事量の増加に対する悩み、児童・生徒や家族が感染した場合の対応について基準を求める声など多岐にわたった。

 調査に協力した県教育委員会の加藤盛彦義務教育課長は「結果を市町の教育委員会と共有し、教員や子供への支援につなげたい」と話した。調査結果は長崎大のホームページから閲覧できる。

 (坪井映里香)

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