競技団体の女性役員は13%

共同通信

 笹川スポーツ財団は25日、日本オリンピック委員会(JOC)や日本スポーツ協会に加盟する中央競技団体の2018年度の役員について、男性が87%を占めたとの調査結果を発表した。63団体の理事と監事計1387人のうち女性は187人で13%にとどまった。

 女性役員がいない団体は全体の11・1%で、10年度の44・3%から減少傾向にあるという。女性役員が2人以下の団体は57・1%。調査は今年1~2月に競技団体に郵送で質問用紙を配布し、回答を得た。

 スポーツ庁が策定した競技団体の健全運営指針「ガバナンスコード」では、女性理事を40%以上登用の目標が定められている。

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