訪日客宿泊最多131万人 2017年の大分県内、全国2位の59%増 定期便増便で韓国人客65%増 [大分県]

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 2017年に大分県内の旅館やホテルに宿泊した訪日外国人が過去最多の131万7330人(前年比59・3%増)に上った。3年連続の増加で、17年の増加率は青森県に次いで全国2番目に高かった。韓国人客が同65・8%増(63万7080人)と伸びたのが大きな要因となった。観光庁がまとめた宿泊旅行統計調査(速報値)に基づき、県が発表した。

 国・地域別の人数と増加率は、韓国に続いて台湾が11万8160人(同22・8%増)、香港が8万1420人(同43・8%増)、中国が8万450人(同16・2%増)と伸びたが、タイは2万690人で同13・1%減だった。欧米系では、北米が1万940人(同21・4%増)、オーストラリアやドイツなど欧州・大洋州が1万290人(同43・5%増)といずれも伸びた。

 県観光・地域振興課は、韓国人客が増えた要因として、韓国と大分を結ぶ韓国の格安航空会社(LCC)の定期便が毎日運航に増便されたことなど、空路の充実を挙げた。また「ソウルでの旅行商品の商談会、韓国人ブロガーを招いて情報発信してもらうなど、韓国市場に力を入れた県の施策も実った」と分析した。

 県内では、来年のラグビーワールドカップ(W杯)日本大会の開催を控え、欧米などさらなる訪日外国人客の増加も期待される。同課は「外国人を受け入れる宿泊施設はまだ多くはない。今後、研修などを通じて受け入れ施設を増やすとともに、体制を整備していきたい」としている。

 一方、日本人客の宿泊者数は同5・6%減の568万5930人にとどまり、2年連続で減少した。同課は、熊本地震が発生した16年に続き、17年は、7月の九州豪雨や9月の台風18号などの災害が影響したと分析している。

=2018/03/08付 西日本新聞朝刊=

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