山下JOC会長沈痛「長い延期にならない方が」自身もボイコットで悲劇経験

西日本スポーツ 伊藤 瀬里加

 日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は23日、IOCが東京五輪の延期も含め検討するとしたことについて「アスリートの安心、安全という視点で延期を含めて検討せざるを得ないと認識している」と、沈痛な面持ちで語った。

 山下会長は東京都内で取材に応じた。22日夜に大会組織委の森喜朗会長から連絡を受けたという。その際の心境を「衝撃が走った。簡単なことではない」と明かし、延期期間は1年、2年など複数の選択肢がある中で「どちらもメリット、デメリットがある」とした。

 会場確保は延期年数が長い方がスムーズになる一方、日本の場合は7割の出場枠が確定している。長期化すれば、選考のやり直しが必要なケースも出てくる。「夏にピークを合わせた選手や最後だと思っている選手もいる。長い延期にならない方がいい」。自身は1980年モスクワ五輪の柔道代表に選ばれながら、日本のボイコットで出場できなかったこともあり、選手の心境を思いやった。

 大会開催可否の決定権はIOCにあるが、山下会長は大会組織委の副会長も兼務する。「こういう状況だからこそ、われわれが知り得た情報の共有をしていく必要がある」と話した。 (伊藤瀬里加)

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