古田敦也氏明かした、球団拡張「2年後からある」4自治体で準備進む

西日本スポーツ

 元ヤクルト監督で野球評論家、スポーツキャスターの古田敦也氏(54)が、国内の複数自治体で球団拡張の議論が始まっていることを明かした。4日に放送されたTNCテレビ西日本の特別番組「CUBE(キューブ)スペシャル 徹底討論“球団拡張”」内のインタビューで言及した。

 日本野球機構(NPB)所属のプロ野球チームは現在12。福岡ソフトバンクの王貞治球団会長は1月に同局が放送した番組内のインタビューで、若い選手の受け皿を広げる意味で「できるものなら16(球団)。あと四つチームが誕生してほしい」と発言していた。

 NPBに所属するプロ野球チームの本拠地ではない静岡市、新潟市、松山市、沖縄県の4自治体は2015年から協議を始め、球界参入へ向けて準備中という。その主要メンバーであることを明かした古田氏は「16球団構想は今もう、既にやっている」と話した。

 古田氏は実現の可能性について「チャンスでいうととりあえず2球団。その気になれば2年後からあると思っている」と見通しを語った。その上で「仮に増やせなくても、増やすんだ、日本中で野球を楽しんでもらうんだということは発信していった方がいい」と長期的な視野で議論を続けていくよう訴えた。

 4自治体にはいずれもプロ野球の公式戦を開催した実績のある球場が存在する。新潟、松山は日本独立リーグ野球機構に所属するチームの本拠地でもあり、将来のNPB参入を目指して昨年設立された琉球は、今年3月に賛助会員として同機構に加盟した。

 こうした動きなども踏まえ、古田氏は「選手、球場、すべてそろえようとするとお金がかかるが、親会社と地元の機運さえ高まれば全然あり得ると思う。いっぺんにというとすごく難しい作業なので、どこか二つくらい名乗り出ていただいて14、チャンスがあれば16に」と語った。

 古田氏はヤクルトで現役選手だった04年、近鉄とオリックスの合併を機に始まった1リーグ再編の動きに日本プロ野球選手会会長として反発。2リーグ、12球団維持を求めて経営者側と対立し、史上初のストライキを決行した「闘う選手会長」として注目された。

 

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