厳しい運営迫られる九州Jクラブ 鳥栖には経営危機報道も

西日本スポーツ

 新型コロナウイルスの感染拡大の影響でJリーグが苦境に立たされている。緊急事態宣言の対象が全国に広がり、公式戦再開の見通しが立たない中、当面の入場料収入などを失うクラブの経営は厳しさを増す。特に九州は複数のクラブが過去に経営難に陥っており、再開が長引くなら厳しい運営を迫られそうだ。

 21日に開催された理事会では、Jリーグと各クラブが今後どのようなリスクが想定されるかを協議した。クラブはスポンサー、チケットやグッズの売り上げ、スクールの運営などが主な収入源だが、試合が開催されない現状では、すべてが苦しい状況になっているという報告があった。

 J1鳥栖は感染拡大によるリーグ戦の中断で入場料収入が滞り、3月上旬に一部で経営危機が報じられた。2018年度決算でJ1ワーストの5億8100万円の赤字を出し、19年度も赤字の見通し。竹原稔社長は報道に「破綻は100パーセントない」と否定。「私たち(のクラブ)だけではない」と前置きした上で「9、10月までリーグが再開されないと厳しいが、資金がショートする恐れはない」とした。

 ただ、村井満チェアマンは15日の会見で「(再開は)6月なのか7月なのか、8月なのか、もっと深いところになるか。どうなるか申し上げられない」と明かしており、「厳しい」とする“リミット”に近づく可能性も出ている。

 大分も榎徹社長が今月3日、5月9日のJ1再開が白紙になったことを受け、「クラブの経営環境は一層厳しくなってきます。クラブ一丸となって、この危機的状況を乗り越えてまいります」とコメント。感染拡大で経済状況が悪化していることから締結間近だった新規のスポンサー契約が止まってしまっているクラブもあり、再開が先延ばしになればなるほど事態は深刻化することになる。

 鳥栖で監督やゼネラルマネジャーを務めた実績がある松本育夫氏は「地域と一緒に進んでいくクラブは、特に厳しい。シーズン終了後なら選手の年俸を下げるなどのコストダウンはできるが、まだ開幕したばかり。経費をぎりぎりまで省くには、組織全体で知恵を絞るしかない」と厳しい現状を指摘した。

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