フェンシング協会が佐賀県ふるさと納税を活用 国内競技団体初の試み

西日本スポーツ

 日本フェンシング協会と佐賀県は9日、ふるさと納税を活用した連携を開始すると発表した。ふるさと納税を活用した競技振興は国内の競技団体で初の取り組み。同協会の太田雄貴会長と佐賀県の山口祥義知事、同県フェンシング協会の中野武志会長がオンラインで会見を行った。

 ふるさと納税は同日に開始。佐賀県から日本フェンシング協会に寄付され、同協会が事業を実施する。主に選手強化費用に充てられる。

 同協会は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、スポンサー収入や登録費が減少。佐賀市の施設がフェンシング競技で唯一の日本オリンピック委員会(JOC)強化センターに指定されている縁もあり、今回の連携が実現した。太田会長は「この取り組みを起点に協会中心の中央集中型からの脱却を目指す。地方発のフェンシング文化の醸成、地域コミュニティーの活性化を目指すこと。これが日本フェンシング協会が目指してきた地方自治体とのウインウインとの関係だと思う」と説明した。

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