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よかトピア

 古くからアジア太平洋地域との交流が盛んだった福岡ならではの試みとして、1989年3月17日から9月3日まで開催された。海外37カ国・地域、国内の1056企業・団体が参加、文化体験ゾーンやパビリオンが設けられた。国内外から目標の700万人を上回る823万人が訪れた。その後、アジアの学術研究や芸術活動に功績があった個人や団体を顕彰する「福岡アジア文化賞」などが始まった。

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「アジアの拠点都市」福岡の顔に…よかトピア開幕から30年 「シーサイドももち」快適な街へ転換期

 福岡市の市制施行100周年を記念し1989年に開かれたアジア太平洋博覧会「よかトピア」の開幕から17日で30年。会場跡地はシーサイドももち地区として、高級住宅地や福岡タワー、ドーム球場、IT企業の集積する「アジアの拠点都市の顔」に生まれ変わった。いまなお開発発展が続く中で渋滞問題などが深刻化、「昭和を知らない街」はポスト平成へ分岐点に来ている。

 「海を感じられる街にしようと人工海浜まで造っているんだ。単価が上がってもいい、これまでにない街をつくろう」

 約30年前、市港湾局で働いていた職員OBは、どこにでもある白いガードレールの道路設計を示した職員に幹部が図面を突き返した場面を鮮明に思い出す。

 福岡市早良区の百道浜から中央区の地行浜にかけての博多湾を埋め立て、約138ヘクタールの新たな土地が造成された。よかトピアの構想が持ち上がったのは埋め立て完了の2年前の84年。市長選で4選に臨んだ進藤一馬市長が国際博覧会開催を公約に掲げ、実現に導いた。

 171日間の開催後、跡地に街が生まれた。よかトピアのシンボルだった福岡タワーが残り、旧福岡ダイエーホークスの本拠地としてドーム球場が完成。博物館や図書館の設けられた街に住宅やマンションが次々と建った。90年に123万人だった福岡市の人口が158万人を突破する一因になった。ドームは野球だけでなく、人気アーティストのライブも開かれ、九州に加え、アジアのファンまで訪れた。

 前述のOBは振り返る。「よかトピアは福岡にアジアの視点を持ち込んだ。新しい街並みがさらなる発展の礎になった」

       ◇

 情報通信業の従業員数の人口割合が政令市では大阪市に次いで2番目に高い福岡市。シーサイドももち地区はそのけん引役でもある。90年代に国内外の大手6社・グループが進出。一部企業の撤退はあったが、現在も中小を含む約100社で約5500人が働く一大拠点だ。

 2月、百道浜のソフトウエアの研究・開発拠点、福岡ソフトリサーチパーク(SRP)で、IoT(モノのインターネット)を活用したサービス創出などを目指す企業やIT技術者を結び付ける催しが開かれた。

 「商品化へ橋渡しできるアイデアはないか」。大手企業出身で、SRPにある九州先端科学技術研究所の荒牧敬次副所長が熱視線を送っていた。世界的なIT競争激化で、大手の中には、地方都市にある研究開発部門を東京周辺に集約する動きがある。「この地区と、天神に集まるスタートアップ(創業)企業をつないでコミュニティーをつくらねば」。期待と危機感があった。

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 百道浜には現在、一戸建てやマンションに約7800人が暮らす。ヤフオクドームそばでは高層マンションが建設中。2棟で計584戸。昨年11月に隣接地にオープンした大型商業施設「マークイズ福岡ももち」との複合開発だ。

 住宅に働く場、レジャー施設が近接するシーサイドももち地区。「これまでにない『ニュータウン』」(市博物館市史編さん室)ならではの問題も生じる。

 ヤフオクドームでプロ野球の試合やイベントがある日は、生活道路にもマイカーが入り込んで大渋滞。この地に暮らし25年の主婦(63)は「ホークスの日程を気にしながら生活している」と困った顔を見せる。

 福岡市営地下鉄の開通後に誕生した街。「最寄りの駅まで距離がある。ビジネス面では不利」と、この地区でオフィス探しをしていた団体職員は指摘する。かつてはモノレールを通す計画も浮上したがルート設定の難しさから断念した。

 福岡市の臨海開発を研究する長崎大学大学院の石橋知也准教授は「外部からの車の流入を減らし『歩ける街』を目指してはどうか」と未来像を示す。環境配慮型のバスを優先的に走らせ、人が歩き回る快適な街にすることでビジネスの新しい可能性を育む。街は次なる“実験”のアイデアを待っている。

【ワードBOX】よかトピア

 古くからアジア太平洋地域との交流が盛んだった福岡ならではの試みとして、1989年3月17日から9月3日まで開催された。海外37カ国・地域、国内の1056企業・団体が参加、文化体験ゾーンやパビリオンが設けられた。国内外から目標の700万人を上回る823万人が訪れた。その後、アジアの学術研究や芸術活動に功績があった個人や団体を顕彰する「福岡アジア文化賞」などが始まった。

=2019/03/17付 西日本新聞朝刊=

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